太陽電池用シリコンウェーハ
太陽電池は、火力などのように燃料として化石燃料を必要としませんし、発電時にCO2など排出ガスも発生しませんので、きわめてクリーンで安価な発電方法と考えられます。今までは化石燃料がどんどん採掘され安価に供給されていましたので、相対的に太陽電池のコストが高く、普及スピードはゆっくりとしたものでした。しかし、化石燃料の資源枯渇の懸念や価格高騰の問題があり、また、環境問題に対する取り組みが活発になってきたことなどから、太陽電池が今まで以上に注目されるようになりました。太陽電池の普及が大きく進みますと、太陽電池のコストも下がると考えられ、その結果、ますます需要が広がっていくと考えられます。
日本製 太陽電池出荷量の推移

出典:JPEA 太陽光発電協会 のデータをもとに作成
環境問題やエネルギー資源問題が高まってきたものの、太陽光発電などの再生可能エネルギーは導入コストが問題とされてきました。太陽光発電の普及に向けて、各国政府はさまざまな支援策を打ち出しています。主な普及促進策は次の通りです。
- 太陽光発電システムを購入設置する際の費用の補助や低利での融資
- 発電した電力の買い取りや、買い取り価格の優遇
- 設置費用などの税額控除
- 公共建築物や大型施設などへの設置義務
- 太陽光発電など再生可能エネルギーの利用義務
また、世界経済の低迷に直面し、再生可能エネルギーや環境技術などを景気対策・雇用対策に位置付けた政策が、各国で進められようとしています。再生可能エネルギー関連産業が今後発展することによって、雇用の創出や経済効果が期待されるからです。
各国の主な普及促進策と環境政策
| 太陽光発電の普及促進策 | 環境政策 | |
|---|---|---|
| 日本 | 設置費用に対する補助(住宅用はkWあたり7万円、公共機関などは設置費用の50%)とともに、設置費の一部が所得税から控除。太陽光発電の余剰電力を1kWhあたり24円程度で買い取り。今後、現在の2倍程度の価格で買い取ることを検討。電気事業者には、販売電力量に応じて一定割合以上の再生可能エネルギーによる電力の利用を義務付け。 | 太陽光発電の設置を2030年に現在の40倍に引き上げることなどを柱とした「低炭素社会づくり行動計画」を閣議決定。また、省エネ技術や製品の開発・普及などへの投資を促進し、CO2排出量の抑制を図ると同時に、環境関連産業の振興を通じ今後5年間で80万人以上の雇用を創出することを目標に検討。 |
| 米国 | 太陽光発電の導入費用の30%を所得税や法人税から控除するほか、38州では導入補助金を実施。州ごとに導入目標や補助・支援策を実施。 | 太陽光発電などを含む環境・エネルギー分野に今後10年間で1500億ドルを投資し、500万人の雇用を創出することを提唱。 |
| ドイツ | 発電電力の優遇価格での買い取り(フィードイン・タリフ)を実施。買い取り価格は規模や設置者によって異なるが、1kWhあたり35~47ユーロセント。低利融資や税額控除も実施。 | 太陽光発電など再生可能エネルギー関連での就業者は現在25万人。グリーン電力の使用義務付けなどを含むCO2削減強化で、さらに50万人の雇用を創生。 |
※ 2009年3月時点の情報をもとに作成

地球に降り注ぐ太陽光エネルギーは、とても膨大で無尽蔵とも言えます。私たち人類が、より豊かな生活をおくる上で電気はとても重要ですが、その電気をクリーンな太陽電池で作り出せていければ素敵なことだと思います。
SUMCOは、太陽電池用シリコンウェーハを通じて、皆様と環境に貢献していきたいと考えています。
- 参考リンク
- 経済産業省 資源エネルギー庁(別ウィンドウ)
- 国立環境研究所 温室効果ガスインベントリオフィス(別ウィンドウ)
- 独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)(別ウィンドウ)
- 有限責任中間法人 太陽光発電協会(JPEA)(別ウィンドウ)




