人財の育成・活用

人財の育成

SUMCOビジョンに掲げた「技術で世界一の会社」を目指し、新入社員から管理職・役員に至るまで、多角的なアプローチで研修の機会を提供しています。時代の変化に即して、常に社員に気づきを促し、自ら主体的に物事を考え行動できる人財の育成に努めており、毎年、経営幹部出席のもと、若手技術者の研究成果発表会を開催し、技術者のモチベーション向上にも努めています。更に国内大学の社会人博士課程に毎年一定数のエンジニアを派遣し、専門性の高い技術人財を育成しています。
また、SUMCOビジョンに掲げる「従業員が活き活きとした利益マインドの高い会社」を目指し、社員の参加意識を高める施策として、SUMCOグループ最高位の賞として「SUMCO CEO AWARD」を設け、企業価値向上に特に貢献した人・組織を毎年表彰しているほか、「TPM発表会」を毎年開催し、成果発表の機会を設けるとともに、優れた成果を表彰しています。
さらに、SUMCOビジョンに掲げる「海外市場に強い会社」の実現のため、グループ内に多様な文化・価値観を理解・尊重する意識を醸成するとともに、海外の大学への留学制度の拡充や語学教育の強化等を通じてグローバルに活躍できる人財の育成に努めています。なお、2021年に人事部門で主催している全社教育の延べ受講時間数は21,817時間でした。
こういった研修プログラムは定期的に社内ニーズを調査、ニーズに即した改訂を行うばかりでなく、研修・教育の経験豊富な社外取締役から頂いた多くの提言を取入れ、より良いものを目指しております。

キャリア形成プログラム

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Voice

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プロセス企画室
久保田 真美

Q. 久保田さんはニューヨーク州立大学で2年間、研究生活を送りました。海外派遣に応募しようと思ったきっかけを教えてください。

当社の業務では海外の方を前にプレゼンをする機会があるため、コミュニケーション力を高める必要があると入社時から常々考えておりました。派遣募集の話が出たとき、思い切ってチャレンジしました。

Q. 海外の大学での研究生活を振り返ってみて、日本の大学との違いはありましたか?

日本の大学との違いは、米国の大学生は、活発に意見を言いますし、アピールも上手です。日本の大学生は研究テーマの事前調査を綿密に行う点については優れていますし、実験の組み立て方もより周到と感じました。先生の指導の仕方ですが、米国では学生に研究を任せてあまり口出しをしませんが、日本の大学の先生は細かく指示するところが大きく異なります。

Q. 海外派遣で学んだことを、今後の会社生活の中でどのように活かそうと考えていますか?

派遣前は、会話をするときに、「きっと相手も同じ認識であろう」と考えることが多かったのですが、米国で生活をして多様な出身の方々と会話をするうちに、「相手の認識は決して同じではない」という考え方に変わりました。この経験から、日本に戻って以降、相手の認識をできるだけ確認するようにしています。米国の研究室の人は、研究上の要所はきちんと押さえつつ、プライベートも大切にしながらメリハリをつけて研究生活を送っていましたので、このことも参考にしながら、認識確認の場は要所に留め、バランスの取れた指導を行うように心がけています。

写真若手技術者発表会

写真若手技術者発表会

ダイバーシティ&インクルージョン

持続的に成長できる強い企業になるためには、ダイバーシティ&インクルージョンの推進が不可欠です。当社は三菱・住友・コマツと3つのルーツを持つことから、各々の知見を持ち寄って活用することができる土壌が育まれています。これに加え、女性活躍推進策の拡充や、国内・海外の各拠点での現地採用・他社での勤務経験を持つ社会人採用など様々な人財を獲得できる制度の拡充などを通じて、多様な人財がそれぞれの考え方や経験を活かした企業価値のさらなる向上を図っています。引き続き、ダイバーシティ&インクルージョンの取り組みを積極的に推し進め、ステークホルダーの要請に応えていきたいと思っています。

女性活躍の推進

当社では、子育て中の従業員により働きやすい職場環境を提供し、仕事と育児の両立を支援するため、法定よりも長い育児休暇期間の設定や、在宅勤務制度、多様な短時間勤務制度など、多様な就業支援制度を整備しています。2016年には、当社グループ最大の拠点である九州事業所伊万里地区に、事業所内保育所として「SUMCOいまり保育園」を開設しました。また「SUMCOいまり保育園」を利用できない従業員に対しては、保育費用を補助するための手当てとして、「託児支援手当」を支給しています。
なおSUMCOいまり保育園は、新たな地域貢献の形として、「子ども・子育て支援新制度」に基づく地域型保育事業としての側面を有しており、定員の一部を地域枠として設定し、社外にも開放しています。

各ライフイベントにおける支援制度

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制度 施策名 内容
育児支援 育児休業 3才に達するまで取得可能
育児短時間勤務 中学校入学まで、1日あたり4時間勤務または6時間勤務のいずれかを選択可能
時差出勤勤務 中学校入学まで、1日7時間45分の所定労働時間はそのままに、数種類のパターンから自由に選択可能
在宅勤務制度 業務上在宅勤務可能な部門・職種の社員は、対象者の事情を勘案した上で最長中学校入学まで、在宅での勤務が選択可能
特別福祉休暇 中学校入学まで、法律で定める看護休暇に加え、看護が必要な場合については必要日数分の休暇取得が可能(有給)
SUMCOいまり保育園 事業所内保育所として、通園可能な社員の子どもを保育
託児支援手当 SUMCOいまり保育園利用不可の地域に勤務する社員に対して、子どもが3才に達するまで、月1万~2万円を保育補助
介護支援 介護休業 家族の介護のため、通算1年を上限に3回まで分割取得可能
介護短時間勤務 1日あたり4時間勤務または6時間勤務のいずれかを選択可能(最大3年間、分割取得も可能)
時差出勤勤務 1日7時間45分の所定労働時間はそのままに、数種類のパターンから自由に選択可能(最大3年間、分割取得も可能)
特別福祉休暇 法律で定める介護休暇に加え、介護が必要な場合については必要日数分の休暇取得が可能(有給)
在宅勤務制度 業務上在宅勤務可能な部門・職種の社員は、対象者の事情を勘案した上で在宅での勤務が選択可能
その他支援 配偶者出産時の特別休暇 配偶者の出産時に、出産日前後10日以内に通算3日(有給)
退職者カムバック制度 育児や介護などの理由でやむを得ず退職した社員が復帰を希望する場合は、一定の手続きを経て再入社可能

また、PT.SUMCO Indonesiaでは、従業員の子女に対し奨学金プログラムを提供しております。本奨学金により、インドネシアの将来の発展に貢献できるよう願っております。
(下記写真:PT.SUMCO Indonesiaでの奨学金プログラムでのイベントの模様)

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このように従来より当社は女性が働きやすい環境づくりに注力して参りました。また、育児等のためにやむを得ず一時的に退職を余儀なくされる従業員に対して、再度の復職を認める「退職者カムバック制度」を新たに設けるなど、働く女性従業員のための支援を強化しました。今後も更に社内の多様性を高め、女性の活躍を一層推進していくために、2030年までに女性管理職比率を国内10%、連結12%まで引き上げる中期的目標を掲げ、女性従業員の定期・経験者採用を積極的に推進しています。

目標

障がい者雇用

障がい者雇用率の推移 SUMCOグループ(国内)

障がい者雇用率の推移 SUMCOグループ(国内)障がい者雇用率の推移 SUMCOグループ(国内)

  • 各年度のデータは当年1月~12月の平均

SUMCOグループでは、日本国内に障がい者雇用を目的とした特例子会社を設立するなど、障がいをもった方の雇用に積極的に取り組んでおります。なお、2021年における国内外合わせての障がい者雇用率は1.69%、国内のみで法定雇用率2.30%を上回る2.32%です。
今後とも、SUMCOグループは、従業員各人が実力をいかんなく発揮できるよう適材適所の人財配置に努め、雇用機会の確保と就労環境の維持改善を図っていきます。

高齢者の雇用

満60歳の定年を迎えた従業員が豊富な経験や高度なスキル・技能を活かして働き続けられるよう、定年退職後も引き続き勤務することを希望した方を全員、最長65歳到達まで雇用する再雇用制度を設けています。
また一般職については再雇用後も定年時の処遇を維持することで、定年後も高い意欲をもって活躍できる制度としています。

グローバル人財の活用

SUMCOグループは、アメリカ・台湾・インドネシアに製造拠点を持つほか、世界各地に販売拠点を持っています。
SUMCOグループでは、現地雇用を活用し国籍を問わず優秀なグローバル人財を積極的に採用してゆくことで、グローバルカンパニーとしてさらなる成長を目指しています。

従業員数
(名)
項目 2021年末実績 (参考)2022年5月末
連結 国内 連結 国内
社員 総人数 8,469 6,095 8,789 6,413
男性 7,700 5,583 7,952 5,841
女性 769 512 837 572
女性比率 9.1% 8.4% 9.5% 8.9%
管理職 総人数 791 482 815 508
男性 741 478 759 498
女性 50 4 56 10
女性比率 6.3% 0.8% 6.9% 2.0%
項目 単体 備考
取締役 総人数 10 2021年12月末時点
男性 9
女性 1
女性比率 10.0%
新入社員 総人数 69 2021年度
男性 61
女性 8
女性比率 11.6%
平均勤続年数(年) 男性 17.5 2021年12月末時点
女性 14.1
差異 3.4
項目 社員
(2021年末)
臨時従業員(2021年平均)
単体 4,168 584
連結 8,469 1,011
国内 6,095
海外 2,374
地域別従業員数(連結)
(名)
地域名 人員
(2021年末)
日本 6,095
北米 590
東南アジア 333
東アジア 1,427
欧州 24
合計 8,469
従業員数の内訳(連結)
(名)
管理職 一般社員 合計
(2021年末)
男性 741 6,959 7,700
女性 50 719 769
合計 791 7,678 8,469

2021年実績データ

ハラスメント相談件数 11件
管理者対象のハラスメント研修受講者数 808名
正社員の自己都合離職率(過去離職率推移は下表) 0.85%
人財開発 人事部門が主催する全社教育の延べ時間 21,817時間
上記教育に要した費用 94百万円
上記教育に参加した従業員の割合 28%
従業員一人あたりの教育時間 5.2時間
障がい者雇用率 国内外合計 1.69%
日本国内のみ 2.32%
正社員の自己都合離職率推移

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2017年 2018年 2019年 2020年 2021年
自己都合離職率 0.57% 0.66% 0.83% 0.77% 0.85%
男性 0.43% 0.62% 0.73% 0.70% 0.76%
女性 2.53% 1.16% 2.08% 1.60% 1.88%